やりたいことがわからない社会人女性へ|決めないでいい期間の決め方

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やりたいことがわからない社会人女性へ|決めないでいい期間の決め方

この記事でわかること やりたいことがわからないまま働いている方が、実際にどれくらいいるのか 今は決めなくていい場合と、考え方を変えたほうがいい場合の違い 「決めない」を放置にしないための、期間の区切り方 ひとりで考える以 […]

2026-8-15

やりたいことがわからない社会人女性へ|決めないでいい期間の決め方

この記事でわかること

  • やりたいことがわからないまま働いている方が、実際にどれくらいいるのか
  • 今は決めなくていい場合と、考え方を変えたほうがいい場合の違い
  • 「決めない」を放置にしないための、期間の区切り方
  • ひとりで考える以外に、在職中でも使える相談先があること

やりたいことがわからない。社会人として働きながら、女性としてこの先を考えるとき、その状態のまま時間だけが過ぎていくのが怖い。そう感じている方は少なくないと思います。

けれど、答えが出ていないこと自体は、急がなければならない理由にはなりません。問題は「わからないこと」ではなく、わからない期間をどう扱うかが決まっていないことのほうです。

この記事では、今は決めなくていい場合と、考え方を変えたほうがいい場合を分けて考えます。そのうえで、決めないままの期間を放置にしないための区切り方をお伝えします。答えを見つけることは、この記事のゴールではありません。

やりたいことがわからないまま働いている方は、少なくない

まず確かめておきたいことがあります。やりたいことがわからないまま働いているのは、あなただけではありません。

厚生労働省が2026年7月31日に公表した令和7年度「能力開発基本調査」に、その手がかりがあります。自己啓発に取り組んだ正社員のうち、進めるうえで何らかの問題があると答えた方に内訳を聞いたところ、「自分の目指すべきキャリアがわからない」を挙げた女性は26.5%でした。同じ設問で男性は16.2%です。

学ぼうと動き出している方の中でも、その先の方向が見えていない。しかもその割合は、女性のほうが高い。理由まではこの調査からはわかりませんが、少なくとも珍しい状態ではないということです。

「夢がないこと」と「決められないこと」は別のこと

ここで、ひとつ分けて考えたいことがあります。やりたいことがないことと、何も判断できないことは、同じではありません。

知恵袋には、2026年1月に投稿された25歳女性の相談があります。専門学校を出て20歳から病院で秘書として5年働いてきた方で、職場そのものには満足していると書かれています。定時で退社でき、有休も取りやすく、周囲との関係も良い。ただ、5年間昇給がないことだけが将来の不安になっている、という内容でした。

その方は、将来の夢ややりがい、やりたいことは昔から特にない、と自分で書いています。望んでいるのは、普通に生活していける収入だと。

けれど、この相談を読むとわかります。やりたいことがなくても、この方には判断の材料がすでに揃っています。今の働きやすさは手放したくない。収入は下げたくない。昇給がない状態は続けたくない。これは立派な判断軸です。

同じような声は、実際にあります。やりたいことが見つかっていないだけで、守りたいものや避けたいことは、たいていの方がすでに持っています。

自分が何を持っているのかを確かめたい場合は、強みの棚卸しの手順をまとめた記事も参考になるかもしれません。

今は決めなくていい場合と、考え方を変えたほうがいい場合

ここからが、この記事の中心です。「決めない」は、それ自体がひとつの選択です。ただし、条件と期限をつけたときにだけ、選択として機能します。

以下の考え方は、行政が定めた基準ではありません。公表資料や相談事例をもとに、編集部が整理したものとして読んでください。

  • 01

    今の仕事を続けること自体には、大きな支障がない

    心身の負担が日常生活を崩すほどではなく、収入面でも急いで変える必要がない状態です。

  • 02

    確かめたいことが、1つでもある

    「他部署の仕事を知りたい」「あの職種の実態を知りたい」など、具体的な形になっているかどうかです。

  • 03

    数か月のうちに、判断材料が増える見込みがある

    社内公募の時期がある、相談の予約が取れそうなど、予定として指させるものがあるかどうかです。

  • 04

    週に1時間程度は、この件を考える余力がある

    毎日考える必要はありません。むしろ時間を区切ったほうが、仕事中まで悩み続けずに済みます。

HINT

3か月後の自分に、何を渡しておくか考えてみる

今のまま3か月が過ぎたとして、そのときのあなたの手元には、今日と違うものが1つでも増えているでしょうか。増えていないとしたら、足りないのは決断ではなく、確かめる機会のほうかもしれません。

4つとも当てはまるなら、今すぐ結論を出す必要はありません。ただし、そのときに決めておきたいことが1つあります。いつまで決めないのかを、先に置いておくことです。

たとえば「今後3か月は転職を決めない。そのあいだに、他部署の方に話を聞き、キャリア相談を1回受ける」という形にします。3か月という数字に根拠があるわけではなく、編集部が目安として置いているものです。1か月でも半年でも構いません。決めておくこと自体に意味があります。

そのあいだの時間の使い方も、細かく決める必要はありません。週に1回、60分ほど時間を取る。1週目は求人を見る、2週目は誰かに話を聞く、3週目は社内制度を調べる。それくらいの粗さで十分です。むしろ毎日考え続けるより、時間を区切ったほうが、日々の仕事に悩みを持ち込まずに済みます。

保留が長引いているときに出るサイン

一方で、同じ「決めていない」でも、性質が変わってしまっていることがあります。次のような状態が続いているときです。

  • 数か月前と、悩みの中身がほとんど変わっていない

  • 自己分析だけが増えて、外から入ってくる情報が増えていない

  • 求人も、社内制度も、他の職種も、具体的には1件も調べていない

  • 「もう少し考えてから」が、何度も繰り返されている

これは「早く決めなさい」という話ではありません。数か月考えても判断材料が増えていないなら、必要なのは決断ではなく、考える方法を変えることです。

同じやり方を続けても、出てくる答えは似たものになります。自己分析を重ねても手応えがないとき、足りていないのは分析の深さではなく、外から入る情報のほうかもしれません。

自己分析そのものの手順を確認したい場合は、社会人向けに整理した記事もあります。ただし、すでに何度か試している方であれば、次は別の方向に手を伸ばすほうが早いこともあります。

ひとりで考える以外の道が、まだ残っている

方法を変えるといっても、新しい診断ツールを探すという意味ではありません。いちばん試されていないのは、誰かに話すことです。

先ほどの令和7年度「能力開発基本調査」には、そのことがはっきり出ています。キャリアコンサルタントによる相談を利用したいと答えた正社員は57.9%でした。一方、実際にキャリアコンサルティングを受けた正社員は14.8%です。

希望と実際のあいだに、これだけの開きがあります。内訳を見ると、その理由の一端も見えてきます。「費用を負担することなく、社内で利用できるのであれば」が33.4%、「費用を負担することなく、社外で利用できるのであれば」が22.6%。これに対して「費用を負担してでも利用したい」は1.9%でした。

この結果からは、相談への関心はあっても、費用の負担が利用のハードルになっている可能性がうかがえます。ただし、この調査は利用しない理由まで聞いているわけではありません。あくまで、無料であれば使いたいと答えた方が多かった、ということです。

在職中でも、無料で相談できる窓口がある

ここで知っておいてほしいことがあります。全国47か所のキャリア形成・リスキリング支援センターと、ハローワークに設置された相談コーナーでは、ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティングを無料で受けられます。対面でもオンラインでも利用できます。

大事なのは、転職すると決めた方だけの窓口ではないという点です。職業生活の設計や職業能力の開発について相談でき、対話を通して自分の強みや価値観を整理する使い方も案内されています。方向が決まっていない段階こそ、向いている場所かもしれません。

ただし限界もあります。相談コーナーで在職中の方が受けられるのは、無料で原則1回とされています。何度も通って伴走してもらう仕組みではありません。聞きたいことを決めてから行くほうが、持ち帰れるものは多くなります。

同じ調査には、相談を受けた方がどう感じたかも出ています。キャリアに関する相談が役に立ったとした正社員のうち、31.5%が「自分の目指すべきキャリアが明確になった」を挙げていました。全員に効くわけではありませんが、話すことで整理がつく場合はあるということです。

相談先には、それぞれ向いている場面があります。今の担当業務や配置を変えたいなら上司、異動や社内公募の仕組みを知りたいなら人事が早い。ただしどちらも社内の選択肢が中心になり、上司は評価する立場でもあります。方向そのものが決まっていない段階で、社外の目を借りたいときに向いているのが公的な窓口です。転職エージェントは、希望する職種や条件がある程度固まってからのほうが力を発揮します。

なお、キャリアの迷いというより、疲れが抜けない、気持ちが晴れないという状態が続いているなら、相談先を変えたほうがいいこともあります。厚生労働省が運営する「こころの耳」では、働く方向けの相談窓口が案内されています。目的が違うので、使い分けてください。

選ぶときの軸そのものに迷いが残る方は、「続けられること」を基準に仕事を選ぶ考え方もあわせて読んでみてください。

MOREARIAでは、迷いながら次の一歩を選んできた女性たちのインタビューを掲載しています。最初から答えを持っていた方ばかりではありません。決めきれない時間を過ごしたことのある方の物語は、今のあなたにいちばん近いところにあるかもしれません。

挑戦する人たちの物語を読む

やりたいことがわからない社会人女性のよくある質問

決めない期間について、残りやすい疑問を3つにまとめました。

やりたいことがわからないまま働き続けても大丈夫でしょうか?

今の仕事を続けること自体に大きな支障がなく、確かめたいことが1つでもあるなら、急いで結論を出す必要はありません。ただし「いつまで決めないか」だけは先に置いておくと、時間だけが過ぎる状態を避けられます。

決めない期間は、どれくらいが目安ですか?

決まった基準はありません。編集部としては3か月程度を目安に置いていますが、1か月でも半年でも構いません。大切なのは長さより、その期間に何を確かめるかを決めておくことです。

転職すると決めていなくても、相談していいのでしょうか?

できます。厚生労働省のキャリア形成・リスキリング支援センターなどでは、在職中の方も無料でキャリアコンサルティングを受けられます。方向を整理したい段階での利用も案内されています。ただし相談コーナーでの相談は原則1回とされているので、聞きたいことを決めてから申し込むと使いやすくなります。

まとめ|決めないことを、決めておく

やりたいことがわからないのは、立ち止まる理由にはなりますが、動けない理由にはなりません。最後に、この記事の要点を振り返っておきましょう。

  • 目指すべきキャリアがわからないと答えた女性は26.5%。珍しい状態ではない

  • やりたいことがなくても、守りたいものや避けたいことは持っている

  • 「決めない」は、期限と確かめることを添えたときに選択になる

  • 相談したい方は57.9%、実際に受けた方は14.8%。無料の窓口は在職中でも使える

今日できることは、いつまで決めないかを1つ決めることです。カレンダーに日付を1つ書き込むだけで終わります。答えが出ていない時間も、区切りをつければ、待つための時間になります。あなたの歩幅で進む一歩を、応援しています。

参考資料

  • 厚生労働省「こころの耳:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」

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akina

MOREARIA Inc. 代表 / MOREARIA編集長

MOREARIA編集長。「やりたいことはあるけど、踏み出せない」女性に向けて、挑戦する人たちのリアルな物語と、自分らしい一歩を考えるきっかけを届けるメディアを運営。マーケティング支援事業や実践型スクール「MOREARIA LAB」も展開している。

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