【断り方の例文つき】女性の転職エージェントの使い方｜登録から内定まで

転職エージェントに登録してみたものの、届く求人が希望と違う。電話のペースについていけない。断りたいのに、なんと言えばいいのかわからない。転職エージェントの使い方でつまずくのは、手続きそのものよりも、こうした担当者とのやりとりの部分です。

同じように感じている女性は、決して少なくありません。転職エージェントは、あなたが担当者に合わせるためのサービスではありません。希望を伝え、必要な支援だけを受け取っていい相手です。

この記事では、登録から内定までの流れを8つのステップに分けて整理します。あわせて、希望と違う求人を断るときや、連絡を減らしてほしいときに、そのまま使える言い方も紹介します。読み終えたときに、あなたが自分のペースを守りながら進められる状態を目指します。

転職エージェントの使い方｜登録から内定までの8ステップ

転職エージェントの使い方は、登録から入社日の調整までを8つのステップに分けると全体像がつかめます。先に流れを知っておくと、いま自分がどこにいて次に何が起きるのかがわかり、担当者のペースに巻き込まれにくくなります。

マイナビの「転職動向調査2026年版」(2025年に転職した20〜50代の正社員1,446名が対象)によると、応募段階で人材紹介会社、つまり転職エージェント経由を利用した割合は19.2%でした。

同じ調査で「直近の転職について誰に相談したか」を尋ねた結果では、転職エージェント・人材紹介会社が56.2%で、配偶者・パートナーの60.0%に次ぐ2位です。女性だけで見ても、20代52.9%、30代50.0%、40代41.9%が相談していました。

一方で、相談した方のうち「参考になった」と答えた割合は、転職エージェントが63.2%。配偶者・パートナーの81.2%や、転職サイトのWEB相談窓口の74.9%を下回っています。

多くの方が使っているけれど、満足しきれているわけではない。理由はさまざまですが、希望の伝え方や担当者との付き合い方で変えられる部分は確実にあります。

STEP1〜3｜登録から求人紹介まで

• 01

  登録

  氏名や職歴、希望職種、希望勤務地、希望年収、転職希望時期などを入力します。履歴書と職務経歴書は、できていれば面談がスムーズに進みますが、完璧に仕上げてからでなくて構いません。

• 02

  初回面談

  キャリアアドバイザーと、経歴と希望条件をすり合わせます。所要時間は一般に30分から90分程度で、サービスによって幅があります。オンラインや電話で対応する会社も増えています。

• 03

  求人紹介

  面談の内容をもとに求人が届きます。ここで覚えておきたいのは、紹介されたからといって応募する義務はないということです。

登録の段階でつまずきやすいのは、「とりあえず登録」して希望条件をほとんど空欄にしてしまうことです。希望が曖昧なままだと、担当者は経歴や年収、求人市場の状況から広めに候補を出します。その結果として「希望と違う求人ばかり届く」と感じやすくなります。

なお、転職するかどうかも含めて働き方そのものを考え直したい段階であれば、エージェントに登録する前に整理しておきたいことがあります。働き方を変えたいと感じたときに何から手をつければよいかは、別の記事でステップに分けてまとめています。

STEP4〜6｜応募から内定まで

• 04

  応募

  求人票をもう一度確認し、履歴書と職務経歴書をその求人に合わせて調整します。応募書類の添削を受けられるサービスが一般的で、担当者が推薦文を添えて応募する場合もあります。

• 05

  面接調整・面接対策

  面接可能な日時、現職の勤務時間、避けたい曜日、他社の選考状況を早めに伝えます。面接前には「企業が重視している点」「過去に聞かれやすかった質問」を担当者に確認しておくと準備が進みます。

• 06

  内定

  労働条件通知書などの書面で条件を確認します。基本給、固定残業代の有無、賞与、想定年収、勤務地、転勤、就業時間、残業、休日、試用期間、業務内容。面接で聞いた話ではなく、書面に書かれている内容が条件です。

同じマイナビ調査では、在職中に転職活動をした方の割合は74.3%でした。内定獲得から入社までの平均は48.5日、退職までの平均は38.5日です。

転職を意識してから内定通知を受け取るまでの期間は「3カ月未満」が約7割を占めています。働きながら進める方が多数派で、期間もある程度読める、ということです。

STEP7〜8｜条件交渉と入社日の調整

• 07

  条件交渉

  給与や入社時期について、担当者を通じて交渉できる場合があります。伝え方のコツは、希望ラインと最低ラインを分けることです。「もっと上げてほしい」ではなく「希望は500万円です。現年収が470万円なので、最低でも470万円以上を希望します」と数字で示すと、担当者が企業と調整しやすくなります。

• 08

  入社日調整

  内定条件を確認したうえで、現職の就業規則や引き継ぎに必要な期間を調べ、退職可能な時期と転職先の希望をすり合わせながら入社日を決めます。「たぶん1カ月で辞められます」と未確認の日付を約束しないことが大切です。条件が固まらないうちに退職を申し出ると、あとで身動きが取れなくなります。

条件交渉は、多くの方が難しさを感じる場面です。同じ調査で条件面談を「難しかった」と答えた女性20代は37.7%で、「簡単だった」の15.2%を大きく上回りました。だからこそ、自分ひとりで交渉せず担当者を経由できることは、エージェントを使う実質的なメリットのひとつです。

初回面談で伝えること｜希望条件は3つに分けて整理する

初回面談で希望を具体的に伝えるほど、そのあとに届く求人の精度は上がります。ここで曖昧に答えてしまうと、担当者は広めに候補を出すしかなくなり、あとから軌道修正するのに時間がかかります。

必須・できれば・避けたいの3つに分ける

希望条件は、次の3段階に分けて伝えると誤解が起きません。

• 必須｜週2日以上のリモート勤務、転勤なし

• できれば｜年収450万円以上、フレックスタイム制度

• 避けたい｜全国転勤、土日出勤

「できれば在宅がいい」「年収も高いほうがいい」のように並べてしまうと、優先順位を判断するのは担当者側になります。その結果、あなたが必須だと思っていた条件が「できれば」の条件として扱われることがあります。

もうひとつ、面談の冒頭で伝えておきたいのが今の温度感です。「3カ月以内に転職したい」「半年以内を想定している」「良い求人があれば検討したい」「今は情報収集だけ」。どれを伝えても構いません。

ここを最初に共有しておくと、想定より早いペースで話が進むことを防げます。

時短勤務やリモートを希望する場合も、後出しにしないほうが結果的に楽です。「子育て中なので時短希望です」より「保育園のお迎えの関係で17時30分までの退勤が必要です。週5日勤務は可能です」のほうが、求人を絞り込みやすくなります。

女性が確認しておきたい、企業の実績データ

求人票の「育休制度あり」は、制度が存在することしか意味しません。実際に使われているかどうかは別の話です。担当者には、こう聞きます。

「制度の有無だけでなく、直近の女性の育児休業取得率と、育休後に復職した方の実績がわかれば教えてください」

さらに「何年度の実績ですか」「対象は何名ですか」まで確認できると理想的です。母数が3名の80%と、50名の80%では意味が変わります。

厚生労働省の「女性の活躍推進企業データベース」では、企業ごとの育児休業取得率などを調べられます。同省が定める女性の育児休業取得率は、育児休業をした女性労働者数を出産した女性労働者数で割って算出するものです。定義がはっきりしているので、企業から示された数字と見比べる基準になります。

一方、「産休復帰率」という言葉は企業によって定義が一定とは限りません。「産休復帰率は何%ですか」で終わらせず、「育休を取得した方のうち、何名が復職した数字ですか」と分母を確認しておくと安全です。

面談で確認しておきたい項目は、次のとおりです。担当者が即答できない項目は、企業に確認してもらえるか聞いてみてください。

• 残業時間の実績

• 在宅勤務の運用実態

• フレックスタイムの利用状況

• 転勤の有無

• 育児休業の取得率と復職実績

• 時短勤務を利用している方の人数

結婚や出産の予定を聞かれたら

面接で家族計画について質問され、戸惑ったという声は少なくありません。

厚生労働省が示す公正な採用選考の考え方では、家族の状況や家族計画といった事柄は本来自由であるべき事項とされ、男女を問わず選考で把握すべきではないと整理されています。また、女性にだけ「結婚後も仕事を続けるか」を尋ねるなど、男女で異なる選考を行うことは、男女雇用機会均等法上の問題として厚生労働省が明示しています。

つまり、答えられなくても、あなたに落ち度はありません。もし聞かれた場合は、プライベートな予定を細かく説明する必要はなく、仕事への対応可否に話を戻す方法があります。

「現時点で仕事上の制約はありません。募集されている勤務条件には対応できます」

面接後に不安が残ったら、担当者に「今日こういう質問がありました。企業側の意図を確認できますか」と相談して構いません。企業とのあいだに立てる相手がいることは、エージェントを使う価値のひとつです。

なお、面談で経歴を話すときに、自分の経験やスキルに自信が持てず言葉に詰まる方もいます。同じマイナビ調査で、転職活動を難しいと感じた464名に理由を聞いたところ、「自身の経験やスキルに自信がないから」と「自分の経験・スキルから応募の要件を満たす求人がなかった」が、いずれも23.5%で最も多い回答でした。

感じているのは、あなただけではありません。スキルに自信が持てないまま転職を考えるときの整理の仕方は、別の記事で詳しく扱っています。

希望と違う求人の断り方｜そのまま使える4つの例文

紹介された求人を断ることは、担当者を拒絶することではありません。むしろ、断り方次第で次の紹介の精度が上がります。

前提として仕組みを知っておくと、気持ちが軽くなります。転職エージェントが行う有料職業紹介事業は、職業安定法にもとづき、原則として厚生労働大臣の許可を受ける必要がある事業です。

同法では、一定の例外を除いて、事業者が求職者から手数料を徴収することを禁じています。あなたが無料で使えるのは、そういう構造だからです。

ただし事業者側は求人企業から手数料を受け取るため、応募を勧められる場面はあります。だからといって、応募する義務はありません。届いた求人は、3つに分けます。

• 01

  応募したい

  そのまま応募に進みます。

• 02

  迷う

  不明点を担当者に確認してから決めます。

• 03

  応募しない

  見送る理由を伝えて次につなげます。

大切なのは3番目です。「合わないので辞退します」だけで終わらせず、理由と次の希望をセットで返します。

例文1｜求人を見送るとき

「ご紹介ありがとうございます。検討しましたが、今回は全国転勤ありという点が希望と異なるため、応募を見送らせてください。仕事内容は希望に近いので、転勤なしで同じ職種の求人があればご紹介いただけるとうれしいです」

例文2｜連絡を減らしてほしいとき

「在職中で日中の電話対応が難しいため、今後のご連絡は原則メールでお願いできますでしょうか。お急ぎの場合のみお電話いただけると助かります」

例文3｜活動を一時停止したいとき

「現職の状況が変わり、いったん転職活動を休止することにしました。求人のご紹介と選考のサポートを、一度停止していただけますでしょうか」

例文4｜利用を終了したいとき

「転職活動の進め方を見直すことにしたため、今回サービスの利用を終了したいと考えております。これまでご支援いただき、ありがとうございました」

まだ企業へ応募していない段階なら、謝罪から始める必要はありません。事実と希望を伝えるだけで十分です。すでに選考が進んでいる企業がある場合は、その状況もあわせて伝えてください。

断ったあと、紹介が減ったと感じたら

断り続けたせいで冷たくされたのではないか、と心配になることがあります。ただ、紹介が減る理由は複数あります。希望条件に合う求人がそもそも少ない、条件が絞り込まれすぎている、転職希望時期がかなり先、経歴と希望職種の隔たりが大きいなど、いくつも考えられます。

そんなときは、推測せずに聞きます。

「最近ご紹介が減っていますが、現在の条件で紹介できる求人は少ない状況でしょうか。条件を見直すとしたら、どこを広げると候補が増えますか」

「年収を50万円下げると何件増える」「勤務地を隣県まで広げると候補が増える」といった具体的な答えが返ってくれば、あなたの側で判断できます。条件を下げるかどうかを決めるのは、あくまであなたです。

複数社の使い分けと、担当者を変える判断基準

複数登録をすすめる記事は多いのですが、あなたに合う社数は、あなたの状況によって変わります。

総合型と女性特化型の使い分け

総合型が向くのは、転職先の業界や職種がまだ固まっていない場合です。求人数が多く、選択肢を広く見られます。自分の市場価値を知りたい段階にも合います。

特化型が向くのは、業界や職種が決まっている場合や、働き方の条件がはっきりしている場合です。女性向けのキャリア相談や、育児と両立できる求人など、条件が具体的なほど強みが出ます。

迷うなら「総合型1社と女性特化型1社」の組み合わせが、求人量と専門性の両方を比べられて扱いやすい形です。

何社まで登録するか

「絶対に何社」という基準はありません。不安が強い状態でいきなり4社も5社も登録すると、電話、メール、面談、求人確認、応募管理が一気に増えて、それだけで疲れてしまいます。

おすすめは段階的に増やす進め方です。まず1社登録して初回面談を受け、届いた求人を5件から10件ほど見て、担当者との相性と連絡量を確認する。物足りなければ2社目を追加する。

この順番なら、負担をコントロールできます。

複数社を使う場合は、応募先の管理表を作ってください。企業名、応募経路、応募日、選考状況、次の予定の5項目があれば十分です。同じ企業に別ルートから二重に応募してしまう事故を防げます。

担当者を変えたほうがよいサイン

求人が1件合わなかっただけで、担当を変える必要はありません。判断の基準は、フィードバックしても改善されないかどうかです。

• 希望条件を3回伝えても反映されない

• 避けたいと伝えた職種が繰り返し届く

• 応募を強く急かされる

• 理由の説明なく希望年収を下げるよう促される

• 連絡方法や時間帯の希望が守られない

• 質問への回答が曖昧なまま進む

• 前回の面談で話した内容が引き継がれていない

こうした状態が続くようなら、変更を検討してよい段階です。もっとも実務的な基準は、「この担当者には本音を言うと否定されそう」と感じて、重要な条件を隠し始めたときです。そうなると、そもそも紹介の精度が上がりません。

変更を申し出るときは、担当者本人かサービスの問い合わせ窓口に連絡します。大手を中心に、窓口から変更を申し出られるサービスがあります。理由を長く書く必要はありません。

「転職活動の方向性について、別の視点からも相談したいと考えています。可能であれば担当者の変更をお願いできますでしょうか。できれば◯◯業界に詳しい方を希望します」

担当者を責めるより、次の担当者に求める条件を伝えるほうが実用的です。

なお、年齢を理由に希望条件を下げるよう促されて迷った場合は、その前提そのものを一度確かめてみてください。年代によって評価のされ方がどう変わるのかは、別の記事でデータをもとに整理しています。

MOREARIAでは、キャリアの転機を迎えた女性たちのインタビューを掲載しています。迷いながら選択してきた方たちの物語が、あなたが次の一歩を決めるときのヒントになるはずです。

挑戦する人たちの物語を読む

転職エージェントの使い方に関するよくある質問

最後に、登録前後によく寄せられる疑問をまとめておきます。

まとめ｜自分の希望を伝え続けることが、いちばんの使い方

転職エージェントの使い方でいちばん大切なのは、上手に頼ることではなく、希望を伝え続けることでした。最後に、この記事の要点を振り返っておきましょう。

• 登録から入社日調整までは8ステップ。全体像を知っておくと巻き込まれにくい

• 初回面談では、希望条件を必須・できれば・避けたいに分け、今の温度感も伝える

• 紹介された求人に応募する義務はない。断るときは理由と次の希望をセットで返す

• 希望を修正しても提案が変わらないなら、担当者の変更を検討してよい

エージェントは、あなたの転職先を決める相手ではありません。情報を増やし、選考を支えてくれる相手です。

今日できることがあるとすれば、希望条件を必須・できれば・避けたいの3つに分けて、メモに書き出してみることかもしれません。それだけでも、次の面談で伝えられる言葉が変わります。あなたの歩幅で進む転職活動を、応援しています。