女性の転職は何歳まで？35歳の壁は本当？年代別に変わる評価を解説

「女性の転職は何歳まで？」と検索して、出てきた記事をいくつか読んでみたけれど、結局よく分からなかった。そんな経験はありませんか？

「何歳でも大丈夫」と書かれていても、応募して落ちれば年齢のせいに思えてしまう。一方で「35歳の壁」と言われれば、それはそれで納得しきれない。

この記事では、法律上のルールと最新の調査データをもとに、年代ごとに何が変わるのかを整理します。読み終えたとき、あなたが見るべきなのは年齢ではなく別のものだと分かるはずです。

結論：法律上、転職に年齢の上限はない

最初に、いちばん大事な事実からお伝えします。募集や採用の場面で年齢制限を設けることは、法律で原則として禁止されています。

根拠は労働施策総合推進法、以前の雇用対策法です。厚生労働省の案内によれば、平成19年10月から事業主は労働者の募集と採用について年齢にかかわりなく均等な機会を与えなければならないとされ、年齢制限の禁止が義務化されました。

さらに踏み込んだルールもあります。求人票を年齢不問としながら、実際には年齢を理由に応募を断ったり、書類選考や面接で年齢を理由に採否を決めたりする行為も、法の規定に反するとされています。

つまり、「何歳まで転職できるか」という問いに対する制度上の答えは、上限はない、です。

ただし、ここで話を終わらせると誤解が生まれます。法律が年齢での線引きを禁じていることと、実務で年齢による差が生まれないことは、別の話だからです。年代が上がるほど、求められる材料は変わっていきます。この記事では、その変化を具体的に見ていきます。

データで見る「何歳まで転職しているのか」

では実際に、どの年代の方がどれくらい転職しているのでしょうか。感覚ではなく数字で確認しておきましょう。

マイナビの「転職動向調査2026年版（2025年実績）」によると、2025年の正社員の転職率は7.6％で、前年の7.2％から0.4ポイント上昇し、調査開始以降で最高水準となりました。この調査は全国の正社員として働く20代から50代の男女2万人を対象にしています。

年代別に見ると、次のようになります。

年代	2025年の転職率	前年からの傾向
20代	12.0％	最も高いが、2022年の13.7％をピークに減少傾向
30代	9.0％	前年比0.6ポイント増加
40代	6.8％	2021年以降、継続して上昇
50代	3.8％	2021年以降、継続して上昇

この表から読み取れることは2つあります。ひとつは、たしかに若い年代ほど転職率が高いということ。もうひとつは、40代と50代の転職率が2021年以降ずっと上がり続けているということです。

念のため補足すると、この転職率は正社員として働く方を対象にした数字です。パートや派遣、契約社員としての転職はここに含まれていません。実際には、雇用形態を変えながら働き方を移していく方も多く、実感としての「動いている方の数」はこの数字より多いと考えられます。

そして女性に絞ると、さらに興味深い結果が出ています。同じ調査では、女性の転職率は40代を除く全世代で前年より減少しており、40代だけが男女ともに増加していました。

つまり、いま最も動きが活発になっているのは、多くの方が「もう遅い」と感じている40代なのです。「年齢が上がるほど転職しにくくなる」という感覚は、傾向としては正しいものの、扉が閉じているという意味ではありません。

年代別に「何が評価されるか」が変わる

年齢そのものが問題なのではなく、年代によって企業が見るポイントが変わります。ここを知っておくと、応募書類の書き方も変わってきます。

年代	主に見られること	相性の良い職種の例
20代	これからの伸びしろ、学ぶ姿勢、素直さ	未経験歓迎の事務、営業、販売、サポート職
30代	経験の再現性、転職理由の一貫性	事務、営業企画、カスタマーサクセス、経理補助
40代	専門性、即戦力性、調整やマネジメントの経験	経験を活かせる事務、管理、調整、専門職
50代	職種との適合、組織へのなじみやすさ、続けられること	事務、受付、コールセンター、サポート職

20代・30代｜伸びしろから「再現性」へ

20代の転職では、いま何ができるかよりも、これから伸びるかどうかが見られます。未経験歓迎の募集が最も多い年代で、業種を変える選択もしやすい時期です。

30代になると、視点が変わります。企業が知りたいのは、前の職場でできたことを、うちでも同じようにできるのかという点です。これを再現性と呼びます。

そのため30代の応募では、何をしていたかだけでなく、どう工夫して結果を出したかまで書けるかどうかが分かれ目になります。転職理由の一貫性も見られるようになる時期です。

書き方の例を挙げます。「一般事務を担当」ではなく、「請求書処理を月80件、3部署分を担当。処理ミスを減らすため確認手順を作成し、後任にも引き継いだ」。同じ仕事でも、後者は再現性が伝わります。数字と、工夫した点と、結果。この3点をそろえるのがコツです。

40代・50代｜「即戦力」と「続けられること」

40代では、専門性と即戦力性の比重が一気に上がります。育ててから活躍してもらう、という前提ではなくなるためです。

ここで強みになるのは、必ずしも役職や資格ではありません。特定の業務を長く担当してきた経験、部署をまたいだ調整の経験、後輩を育てた経験。こうしたものは、そのまま即戦力の材料になります。

50代では、さらに別の観点が加わります。職種との適合、組織へのなじみやすさ、そして無理なく続けられるかどうかです。年下の上司のもとで働けるか、といった点も現実には見られています。

年代が上がるほど選考が厳しくなるのは事実です。ただし、それは「年齢がダメ」なのではなく、示すべき材料が変わっただけです。若さの代わりに差し出すものが、経験と再現性に移り変わっていきます。

なお、経験の裏づけとして資格を取りたいと考えている方は、働きながら資格取得を目指す方法もあります。順番としては、応募して手応えを確かめてからのほうが、必要な資格が見えやすくなります。

ブランクがある場合はどう伝えるか

出産や育児、介護でブランクがある方も少なくありません。ここで多くの方が、空白期間そのものを不利だと感じています。

実際に見られているのは、空白の長さより、その間に何をしていたかと、これからどう働きたいかです。「育児のため離職」と事実を書いたうえで、いま週に何日、何時間働けるのかを具体的に示すほうが、伝わり方は良くなります。

ブランク中の経験が業務につながることもあります。PTAの会計、地域の行事の運営、家族の介護に伴う各所との調整。書き出してみると、業務の言葉に翻訳できるものが見つかります。

転職後、年収はどう変わるのか

年齢と並んで気になるのが収入です。ここは正直な数字をお伝えします。

マイナビの「転職動向調査2026年版」によると、2025年に転職した方の転職後の平均年収は533.7万円で、転職前より19.2万円増加していました。この調査は2025年に転職した20代から50代の正社員男女1,446名を対象にしています。

ただし、全年代で増えたわけではありません。同じ調査では、増加額が最も高かったのは30代で、50代のみ減少という結果でした。

この数字は、50代の転職を否定するものではありません。むしろ、判断の材料として知っておく価値があります。50代の転職では、年収の維持を最優先にすると選択肢が狭まりやすい。逆に、働き方や続けやすさを優先すれば、選べる範囲は広がります。

何を優先するかを決めておくと、条件の折り合いがつけやすくなります。収入なのか、働き方なのか、人間関係なのか。ここが曖昧なまま応募すると、内定が出ても迷い続けることになります。

求人の年齢制限は違法？例外の読み方

「年齢不問と書いてあるのに、実際は年齢で判断されているのでは」。そう感じたことがあるかもしれません。ここで、例外のルールを知っておくと見方が変わります。

年齢制限が例外的に認められるのは、主に次のような場合です。

• 01定年年齢を上限として、その未満を募集する場合
• 02法令で年齢制限が定められている業務の場合
• 03長期勤続によるキャリア形成のため、若年者を無期契約で採用する場合
• 04技能やノウハウの継承のため、特定の年齢層に限定する場合
• 0560歳以上の方など、国の施策の対象に限定する場合

注目してほしいのは、3番目と4番目の条件の細かさです。長期勤続を理由にする場合は、期間の定めのない契約に限られ、中途で即戦力を採る目的では使えません。

技能継承を理由にする場合はさらに厳密です。対象となるのは30歳から49歳のうち特定の5歳から10歳幅で、しかもその年齢層の労働者数が、上下の年齢層と比べて2分の1以下である場合に限られます。

つまり、求人票に年齢の記載があるからといって、それがすべて適法とは限りません。逆に言えば、応募条件に年齢が書かれていない限り、あなたが応募をためらう理由はないということです。

指導に従わない企業には、ハローワークによる求人の不受理や、厚生労働大臣による勧告、企業名の公表といった対応もあり得ます。法律は、あなたの側に立っています。

「年齢で落ちた」と感じたときの見極め方

とはいえ、実際に落ち続けると、原因を年齢に求めたくなります。ここで大事なのは、切り分けることです。

まず、1社の結果で判断しないでください。採用は相性の要素が大きく、同じ経歴でも通る会社と通らない会社があります。

次に見るのは、書類選考の通過率です。10社応募して1社も通らないなら、書類の見せ方に改善の余地があります。逆に、書類は通るのに面接で決まらないなら、伝え方や条件のすり合わせに原因があることが多いものです。

もうひとつ確認したいのが、応募先とのズレです。募集要項に書かれた業務内容と、あなたの経験が実際にどれくらい重なっているか。ここが薄いまま応募数だけ増やしても、通過率は上がりません。

面接すら受けられなかった日｜編集長の体験から

ここからは、MOREARIA編集長の私自身が実際に経験したことです。

2回目の転職活動をしていた頃、ある企業へ応募した際に、選考の初期段階でこんな言葉をかけられました。

「これから子どもを産むでしょう？　どうせすぐ休むんじゃない？」

経験やスキルについて話す機会もないまま、その企業の面接は終わりました。

当時は、「女性だからなのかな」「年齢やライフイベントを理由に見られてしまうのかな」と、自分を責めたことを今でも覚えています。

ですが、その後の転職活動では、経験や人柄をきちんと評価してくれる企業にも出会えました。

この経験から私が伝えたいのは、一社の対応が、すべての企業を表しているわけではないということです。実際に転職活動を続ける中で、企業によって考え方や評価基準は大きく違うと感じました。

だからこそ、一度の経験だけで、自分の価値まで否定しないでほしいと思っています。

同じように年齢や環境の制約と向き合いながら転職した方のリアルな経過は、女性の転職成功体験談でも紹介しています。

MOREARIAでは、迷いながらキャリアを選び直していった女性たちのインタビューを多数掲載しています。華やかな成功談だけではなく、葛藤や遠回りも含めた物語は、あなたが次の一歩を決めるときのヒントになるはずです。

挑戦する人たちの物語を読む

女性の転職と年齢に関するよくある質問

最後に、寄せられやすい質問にお答えします。

まとめ｜見るべきは年齢ではなく、材料

女性の転職に、法律上の年齢の上限はありません。変わるのは、年代ごとに求められる材料です。最後に、この記事の要点を振り返っておきましょう。

• 募集や採用での年齢制限は、労働施策総合推進法により原則として禁止されている

• 40代・50代の転職率は2021年以降上昇が続き、女性は40代のみ増加している

• 年代が上がるほど、伸びしろから即戦力と再現性へ、評価の軸が移っていく

• 落ち続けたときは年齢ではなく、書類の通過率と応募先との重なりを先に確認する

今日できるのは、求人を探すことではなく、これまで担ってきた業務を分解して書き出してみることかもしれません。そこに並んだ具体的な言葉が、年齢よりずっと雄弁にあなたを語ります。あなたの歩幅で進む一歩を、応援しています。